Androidアプリのデータ収集とプライバシー

Index

無料アプリのリスク
データセーフティ
危険な権限
収集されたデータと個人情報
データ漏洩の確認

無料アプリのリスク

Play ストアで提供されている多くの無料アプリは、広告の表示や収集した個人情報をパートナー企業に販売して収益を得ており、 Avast 傘下の Jumpshot（問題発覚後に運用停止）は 匿名の使用データを集約して販売する 企業で、Jumpshot のクライアントには Google・Microsoft・ペプシなど大手企業も含まれており、数百万ドルの収益を上げていた。

広告はアプリの使用中に表示されるため分かりやすいが、収集されているデータについてはデベロッパーでの処理が見えず、データを共有している場合は提携先の処理も見えないが、アプリの使用許諾書に同意した時点で個人データの収集と販売を許可することになる。

6割以上が機能しないアンチウイルスアプリ

セキュリティアプリのテストを行う独立組織 AV-Comparatives が 2019年 3月に発表した Android Test 2019 – 250 Apps では、マルウェアの検出率 80%以上のアプリは 20%弱で、ほとんどのアプリがセキュリティアプリとして機能していないという結果が出ている。

セキュリティアプリとして機能していないアプリには LINEアンチウイルス も含まれており、これらのアプリは Google Playストアのテストに合格するため、一部の古いマルウェアのサンプルにしか対応しておらず、個人情報の収集や広告収入を得ることが目的のマルウェアに近い存在になる。

テスト結果のうち61 件はリスクのある危険なアプリで、すでに Playストアからは削除されているが、開発元を変えて派生品が生まれるため、イタチごっこの状態が続いている。

AV-Comparatives は セキュリティベンダーでない企業やアマチュアプログラマーが提供しているセキュリティアプリの多くはまともに機能していない と指摘しており、実績のあるセキュリティーベンダーが提供しているアプリの使用を推奨している。

オープンソースの無料アプリ

大手企業が提供しているアプリの個人情報収集に反対し、プライバシー保護を目的にオープンソースで開発されているアプリも存在する。

プライバシー保護を重視したアプリは、寄付で運営されている非営利団体が開発していたり、オープンソースプロジェクトとして有志が完全無料で提供しているる場合もあるが、多くはアプリの開発・維持にかかるコストを得るため基本的には有料で、機能制限された状態で無料利用できる。

ファイルマネージャー： Material Files の設定と使い方
メールサービス： Proton Mail for Android の使い方
メッセージアプリ：Signal for Android の設定と使い方
メモアプリ： Standard Notes for Android の設定と使い方
メモアプリ：Joplin for Android の設定と使い方

Fences

Start11

PassFab 4Winkey banner

ToDo Buckup

Revo Uninstaller banner1

Repairit banner

データセーフティ

Google Playストアでは データセーフティ で収集されるデータと共有されるデータを確認できるが、記載の情報はアプリを提供しているデベロッパーが自己申告しているもので、申告内容と実際のデータ取り扱いについて Googleは審査を行っていない ため、アプリの安全性を担保するものではない。

危険な権限

Googleが定義している 危険な権限 は カメラ・マイク・位置情報・電話をかける・連絡先の読取り・外部ストレージへの書込み などの機密情報を含む非公開のユーザーデータで、アプリをインストールした際に Androidのシステムがダイアログでアクセス許可を求めてくる。